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ドル安とキャリートレードの復活

キャリートレードの標的となった国の通貨は暴落する。
今度はドルが標的にされたようだ。

円・ドル・ユーロ、世界の主要通貨が今や低金利である。
トレンドの標的と捉えた国の通貨のキャリートレード(金利の低い通貨を売り、資源国通貨など金利の高い通貨を買う)は今や為替市場では常識になってきた。
今、その標的が米国であることは間違いない。


2010年に入ってから、市場はユーロに対して、売り攻勢を仕掛け続けてきた。
フリーフォールのように、下げ止まる気配も見せずに、約3000pipsの下落を半年間で実現せしめた。
EU高官は、自国の通貨安に関して、危機感を抱くわけもなく、適正価格を主張する。
そんなトレンドに変化が生じたのが、米国の景気刺激策終了による反動調整的な景気の冷え込みだ。


遅行指標である雇用の改善まで確認できた米国経済は回復の足踏み・踊り場に入ったように見える。
元々、ユーロ下落のきっかけはギリシャを端に始まったEUの財政危機である。特にPIGSと揶揄されたポルトガル・イタリア・ギリシャ・スペインは代わる代わる売り材料にされた。


しかし、米国の財政赤字もEUの国々と大差はない。むしろ深刻である。
米国経済の減速・景気二番底への懸念そして前述した財政赤字。ドルを売るには、あまりにも材料が揃い過ぎている。

現在の通貨の強弱は単なる不美人投票であって、財政が良好だからといって、通貨高になるわけではない。
財政の良好な先進国は皆無だろう。比較的、緊急度の高いマイナス材料を抱えていない円などの通貨が高騰せざるをえない状況だ。


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